技術の進化を振り返って将来を予測する


日付: 2021-01-05 閲覧数: 372



人類の毎日は猛スパートで変わりつつ、我々にとって情報学、ビッグデータ、仮想通貨や拡張現実の進歩についていくのが決して簡単ではない。2019年に発生した新型コロナウイルスがもたらしたパンデミックの結果、数多くの国でロックダウン(外出禁止令)が講じられている。このような状況は言うまでもなく前例のない影響をもたらし、今後の経済の進化を予測できるといえる人がいないだろう。予測は難しいかもしれないが、過去の365日間に起きた技術的な変化をまとめることは出来る。


過去に現れてきた表現の中で、仮想通貨に加えて主に人工知能、検閲と新型コロナウイルスがほとんどの新聞の表面の大半を占めるようになった。人類の進化をこの3つの概念に基づいて分析してみよう。そして、人類の将来を見込むことを試みる。


1。人工知能と機械学習


自然科学に詳しくない人にとって、人工知能とロボット技術の普及が恐ろしことかもしれないが、自律型ロボットが我々の仕事を奪い取ったり、ロボットが人間を襲い掛けたりするような話しは現実的だはない。


とはいっても、人工知能の活用範囲が広げ続けているので、2021年にも人工知能に基づいた製品が数多く現れると見込む。


なので、思考過程において、完全に自らの脳に任せて物事を決めるか、さまざまなアルゴリズムの結果に左右されて決定を行うか、という興味深い質問が挙げられるだろう。


今どき、心頭滅却して合理的な決定を下ろすのはとても難しいことだ。なぜかといえば、自ら答えられない質問に直面したら、何も考えずに検索エンジンを使ってしまうことが非常に多い。文章さえ読みたくない時は動画配信プラットフォームを利用する。


ただし、このように検索エンジンを使うと、実は裏に人工知能アルゴリズムが実行され、その結果が示されることを忘れないで欲しい。


この点で、理解すべきことは、示される結果が人工知能アルゴリズムの入力となるデータの質によるものであるということだ。したがって、将来は、膨大なデータを処理するにあたって均等にサンプルを抽出することに全ての企業が重きを置くべきだ。さもなければ、偏り誤差の影響によって間違った結果を提供することになってしまう。


そして、このような技術(ビッグデータ、人工知能、機械学習など)に詳しく、問題解決能力を持っている業界精通者が今後とも求められると考える。


なので、2021年にマシンビジョン人工知能機械学習などの勉強に専心すれば、間違っている方向に歩んでいるとは思わない。


2。商品よりサービス


気づいた人が少ないかもしれないが、商品を購入するより、サービスを利用することが最近増えてきた。サービスといっても、モノを借りることになってしまうことが多いだろう。


マイカーはどこの国の文化でもステータスシンボルになっている、この傾向も徐々に変わっていくようだ。日本の街では短距離でレンタカーするのはまだ珍しいが、欧米の国々で運転免許証とクレジットカードを持って、レンタカー専用アプリをダウンロードしてアカウント開設後に身近にある車を借りることが出来るという革新的なサービスが流行っている。


燃料が常に満タン、面倒な車検はもちろんしなくてもよく、お金さえあれば乗り放題というところがメリットだ。


郊外に出掛けることの少ない利用者にとってとても便利な選択肢であり、このようなサービスの普及につれて、マイカー所有の文化が衰退するのではないかと予測する。


宿泊用物件を共有するプラットフォームは同類のものだ。


今後の経済において借りることが出来るモノが増えるだろう。


例えば、登場した直後にiPhoneの最新の機種を一日も待たずに手に入ることが文化になってきた。しかしながら、将来は最新の端末を買うより、通信事業者から借りることになると見込む人が多いようだ。


この結果、巨額な一括払いより分割払いを選ぶ顧客が増え、家計の構造も著しく変わるだろう。


音楽を聴く習慣とテレビを見る習慣にも変化が起こり続けている。


最近CDを購入した人がもうほとんどいないだろう。


そして、DVDを購入した人は?


CDとDVDは古すぎて、過去のものとなった。音楽を聴いたり、映画を観たりしたかったら、オンラインプラットフォームを利用することがほとんどだ。


ネットフリックスのアカウントを登録すると毎月千円くらいで映画を思う存分エンジョイできる。音楽を聴くならSpotifyは非常に便利だ。


4。検閲の必要性


2020年アメリカ合衆国大統領選挙をめぐる疑問やこぼれ話はSNSで毎日報じられていた。当国の政治家による闘争はフェイスブックでもツイッターでもうるさくなってきて、選挙の候補者たちが毎日夥しい投稿を共有したが、投稿の内容には誠実さが欠けているようだった。


当初、SNSを実現する技術の潜在的な欠如に注意を払った人が少なかっただろう。


いまもって、SNSでのアカウント登録時に厳しい審査が行われておらず、誰しも好きな投稿を作成し大勢の利用者の目の前に載せることができる。


数年前になんの審査や検閲を通す必要がなく、ツイッターとフェイスブックでも利用者を騙すための悪意の情報もよく飛び交っていた。


大統領選挙や新型コロナウイルスの発生時にこのようなフェイクニュース(事実と異なる情報、デマ)の流布が深刻な問題を起こす恐れがある。


明らかに、投稿される前にアメリカの大統領のSNSアカウントであっても、なんらかの審査や検閲が必要だ。


よって、SNSで投稿される内容は真実とどれほど一致しているのかを確認するために斬新なソリューションも開発されているようだ。その評価によって投稿内容が削除されることもある。


このような技術を実現するために、ビッグデータを分析し人工知能に基づく投稿内容を評価するソフトウェアを開発する必要がある。


ツイッターとフェイスブックの開発部門がこのような開発に取り組んでいるという。


4。不動産市場に起こる変化


2021年に、世界の多くの国で不動産市場にきっと変化が起きる。具体的にどのような変化が起きるのか、少しみてみよう。


新型コロナウイルス時代の前に大都会に住むことを望んでいた人が多かった。


なぜなら、都市が大きければ大きいほど、就職が簡単になり、大都会は昇進できる職場に溢れていると皆が信じるだろう。


しかし、今は、ロンドンやニューヨークに住みたいと思う人がそんなに多くないと思う。


密集している大都会を避けたくて、郊外や田舎に引っ越す国民が増えると見込んでもよく、その結果都心部に近い物件の相場が下がると予測している専門家もたくさんいる。


なお、在宅勤務者も増えており、多くの事業者は今まで利用していた事務所の間取りを縮んでもいいと気づくだろう。


当然ながら、事務所への需要が低下すると、事務所用物件の相場が下がると考える、それと同時に、都心部から郊外か田舎に引っ越そうとする国民の数が増えると当地の不動産市場が活気づくと考える。


5。在宅勤務は腑に落ちる?


新型コロナウイルスの流行の前にも在宅勤務の概念が存在していたが、最近は在宅勤務をせざるを得なくなった社員が物凄く多いだ。


ときに、事務所に行ってもいいが、多くの社員が自宅のソファや台所の調理台から仕事をすることになったのだ。


通勤時間も節約できるし、2つのオンライン通話会の中に家事をこそこそ完結してもよい(バレなければね 笑)。


在宅勤務が利便性の高い生活方法を生み出してきたが、これまでにない問題もいっぱいもたらしてしまった。


職場として使える、仕事を行うことに適する環境は誰でも持っているとは限らない。なので、自宅を完全に再設計せざるを得なくなった人も数多くある。


以前に高品質の家具の購入を怠って、今さら住心地の良い家を作ろうとしている人たちが慌てて家具と事務所用設備の買い占めをしてしまい、製造業者による供給が新しい需要に追いつけるかどうかまた興味深いかつ注目すべき展開になるだろう。


画像:pakutaso



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